不動産が売れやすいシーズンがあるってホント?

公開日:2023/07/15  最終更新日:2023/04/07


不動産の売却を考えたときに、本当に売れるかどうか気になるためはないでしょうか。時期や季節によって売却しやすかったり、高い価格で売れたりすることもあります。逆に、優良物件でもタイミングが悪いと条件が下がることもあります。ここでは、不動産売買に適したタイミングや繁忙期以外に売るときの注意点などについて紹介します。

不動産の売買が活発な時期とは

不動産の売買が頻繁に行われる時期はいつなのでしょうか?

購入したい人が多い時期

購入したい人が増える時期は、2~3月と9~11月です。転勤や入学の時期である2月から3月は引っ越し先を探す人が一番多いです。転勤に伴い、子どもが学校にあがる場合に学期の途中からではなく、学期のはじめから通わせたいという親が多いため、2月頃から不動産を探し始めます。

また、就職や転勤で勤務先の近くに引っ越したい人も春に購入する人が多いです。9~11月は転勤ベースの動機で不動産の売買が行われることがほとんどです。

売却したい人が多い時期

同居していた子どもが独立するため、住み替えを検討し売却を決断する人が多いのも同じく2~3月と9~11月です。転勤が決まったため売却する人も少なくないです。

築年数

築年数の経過年数が増えるほど価値は下がります。中古の戸建は築20年程度で価値がほとんどゼロに近くなり、中古マンションでは築2年以降急激に価格が下がる傾向にあります。一般的には、6~15年の間に売却するのがいいとされています。

税金

税金の観点から考えると、譲渡所得税の税率が変わるタイミングを見極めることが大切です。物件の所有期間によって譲渡所得税は異なるため、購入してから5年越えや10年越えのタイミングで売却することをおすすめします。

景気動向

売買のタイミングは景気動向によって異なります。景気がよくなると消費活動が活発になるため各種ローン金利は上昇傾向になります。住宅ローンも上昇するため不動産売買の動きは停滞します。景気がいい状態でもローン金利が上がらなければ問題はないため、景気動向を終始する必要があります。

なぜ2~3月が不動産の売買が活発になるのか

新学期間近であるため、2~3月に売買が活発になる大きな理由です。不動産を売買する場合、予算を踏まえて妥協点を見つけながら時間をかけて決断に至るのが多いかと思います。子どもが小学校や中学校に入る前、学年が変わる前などこの時期に購入を検討する人は期限が決まっていることがほとんどであるため、希望条件を絞り込んで予算に合わせて具体的な物件探しをする人が多いです。

2~3月に売却を検討する場合、活動は12月から始めるようにしましょう。年末年始は動きがない時期ではありますが、実際に内見や購入がないだけで活動が止まっているわけではありません。売買を検討している人は年明けの1月から物件探しを始めることが多いです。そのタイミングで目に留まるようにするには12月から活動しておく必要があります。

不動産が売れない閑散期と繁忙期以外に売る際の注意点

不動産の閑散期は繁忙期以外の時期であり、とくに8月に入ると取引件数が減少します。理由としては、日本の暑すぎる夏や不動産会社の長期休日、お盆休みなどが挙げられます。空き家になっている物件はエアコンが設置されていないことがほとんどなので冷房のない物件を何軒も内覧するのはかなりの重労働です。

競合他社

繁忙期は競合他社も多く存在し、条件のいい不動産であっても人気のない不動産として扱われることがあります。しかし閑散期であれば、競合が原因で自分の不動産が埋もれてしまう心配はありません。

ただ、販売価格の設定には注意が必要です。ライバルがいないため高く設定してしまうと売れ残ることがあります。売れ残ってしまうと価格交渉の対象になり、本来の価値よりも安い価格がついてしまうこともあるため、注意が必要です。

成約価格

繁忙期は強気な値段設定のままでも売れる可能性は高いですが、閑散期は需要自体が少ないため初期費用などで割引をせざるを得ないケースが多く、成約価格は下がる傾向にあります。繁忙期に決まらなかった物件を早く売却したいと思っていても、焦って適正価格以下で売却しないよう慎重な姿勢が大切です。

まとめ

不動産売買はさまざまな要因で売れやすい時期があります。売却を検討していて、できるだけ高く売るためにたくさんの購入希望者に見てもらいたいのであれば、購入が集中する2~3月に焦点を当てるのがいいかもしれません。不動産売買は賃貸物件ほど大きな動きはなく、繁忙期もそれ以外の時期もメリット・デメリットが存在します。転勤や子どもの新学期など時間的な制約がある場合は難しいと思いますが、時間に余裕がある場合には、時期にとらわれずに所有する不動産を適正な価格で購入してくれる人が見つかるまでじっくり取り組むことをおすすめします。

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